ドローンレンタルの料金【同じ機種で4社を比較】借りる前に確かめる補償と手続き

ドローンのレンタル料金は、同じDJI Mini 5 Proでも1泊2日で5,500円から13,000円と開きがあります（2026年9月時点）。料金に往復の送料と破損の補償が入っているかどうかで、支払う総額の出し方が変わります。

この記事では、ドローンを買う前に借りて試したい人に向けて、同じ機種で各社の料金を並べ、比べるときにそろえる点をまとめます。あわせて、借りた機体を飛ばすときに自分でする手続き、補償が効かない場面、何回借りると買ったほうが安くなるかを取り上げます。

ドローンレンタルの料金（同じ機種で4社を比較）

会社ごとに扱う機種が違うため、複数の会社が共通して貸している2機種で比べます。

いちばん安い会社といちばん高い会社では、同じDJI Mini 5 Proで2.4倍の差が付きます。ただし安い側は機材の料金だけを出していて、往復の配送料が別に加わります。

まず、小型機のDJI Mini 5 Proです。

会社	料金（税込）	期間	料金に入るもの	セットの中身
ドロサツ!!	5,500円＋送料	1泊2日	機材のみ	予備バッテリー2本、充電ハブ
ドローンレンタルセンター	7,480円＋送料	1日プラン（実質2泊3日）	機材のみ	DJI RC2送信機、Plusバッテリー3本
ドローンレンタルネット	13,000円	1泊2日	往復の送料と破損の補償料を含む	記載なし

次に、各社がプロ向けとして分類しているDJI Mavic 3 Classicです。

会社	料金	期間	料金に入るもの	セットの中身
ドローンレンタルセンター	13,000円（税抜）＋送料	1日プラン（実質2泊3日）	機材のみ	RC Pro送信機
スカイシーカー	14,400円（税別）	1泊2日	補償と往復の送料を含む	機種名はMavic 3
ドロサツ!!	15,400円（税込）＋送料	1泊2日	機材のみ	バッテリー計3本
ドローンレンタルネット	22,200円（税込）	1泊2日	往復の送料と破損の補償料を含む	ATTIモードに対応した版

料金表の見方

各社の表示をそのまま載せているため、次の4点がそろっていません。総額を出すには、この4点をそろえて計算しましょう。

1. 料金に入るもの：往復の送料と補償料が料金に入っている会社と、機材の料金だけを出している会社があります。後者は「＋送料」と書いたとおり、配送料が別に加わります。金額は届け先で変わり、注文の画面に進むまで分かりません

2. 期間の単位：「1泊2日」と「1日プラン（実質2泊3日）」では、手元に置ける日数が違います

3. 税の表示：会社によって税込、税抜、税別が混ざっています。Mini 5 Proの表は税込にそろえ、Mavic 3 Classicの表は各社の表示のまま載せています

4. セットの中身：予備バッテリーの本数と送信機の種類が会社で違います。バッテリーの本数は、続けて飛ばせる時間に直結します

同じMavic 3 Classicでも、ドローンレンタルネットが貸しているのはATTIモードに対応した版です。講習機関向けに貸し出されている機体で、一般向けの機体とは用途が違います。

料金と内容は変わります。申し込む前に、各社のページで確かめましょう。

会社ごとに違う条件

料金より先に見ておきたいのが、破損したときの自己負担と、自分の住む地域に配送してくれるかどうかです。

会社	送料	機体を壊したときの負担	賠償責任保険	最短の期間	配送しない地域
ドロサツ!!	往復の配送料は別	任意の特約（1,980円）で破損7,000円・水没14,000円まで	対人・対物1億円、免責5万円	1泊2日	記載なし
ドローンレンタルネット	往復無料（遠方地域は別途）	機種ごとに1万円〜8万円が上限	1億円（産業用は5億円）、免責5万円	1泊2日	記載なし
ドローンレンタルセンター	往復の配送費は別	記載なし	対人1名1億円、対物1事故1億円、自己負担5万円	1日プラン（実質2泊3日）	海外
モノカリ	全国無料	補償あり（上限の記載なし）	記載なし	1日	記載なし
スカイシーカー	往復無料	補償あり（上限の記載なし）	付いている（金額の記載なし）	1泊2日	記載なし

公式サイトに記載がない項目は「記載なし」と書いています。

ドロサツ!!は、DJIの正規ディーラーが運営するサービスです。レンタルのほかに販売、撮影、パイロットの派遣、人材の育成も手がけています。手のひらサイズの小型機から映画の撮影に使う機材まで扱い、短期のレンタル、長期のリース、月額のプランから選べます。借りるには会員登録が必要で、審査があります。

ドローンレンタルネットは、東京都台東区の株式会社ボルートが運営しています。DJIの機体を中心に30機種以上を並べ、水中ドローンや係留装置も扱います。秋葉原の店舗で直接受け取ることもできます。操縦士を派遣するオペレーター付きのレンタルもあります。

ドローンレンタルセンターは、放送機材のレンタルを手がけるメディア・リースのサービスです。空中ドローンを一般向け、プロ向け、産業用に分けて扱うほか、陸上ドローンと水中ドローンもあります。ドローンスクールの運営と、飛行の許可・承認申請の代行も行っています。

モノカリは、東京に店舗を構えるカメラと家電のレンタルサービスです。ドローンはTelloやMavic Proなど前の世代の機種がそろい、1日から借りられます。全国16か所の空港で受け取れるほか、店舗では2時間前の連絡で当日の貸し出しにも対応しています。

スカイシーカーは、産業用のドローンを中心に扱う会社です。鳥獣対策やソリューションの開発も手がけ、実証実験やデモ飛行、講習用の機材としての貸し出しにも対応しています。

カメラや家電を幅広く扱うレンタルサービスのうち、ゲオあれこれレンタルとRentioは、現在ドローンを扱っていません。

入門機なら1万円前後から

各社が一般向けとして並べている機種の料金です。

機種	ドローンレンタルネット（1泊2日、税込。送料と補償料込み）	ドローンレンタルセンター（1日プラン、税抜。配送費は別）
DJI Neo	10,400円	4,500円
DJI Flip	10,100円	6,500円
DJI Mini 4 Pro	12,800円	6,500円
DJI Mini 5 Pro	13,000円	6,800円

何を借りるか（用途から選ぶ）

借りる機体は、撮りたいものと、使う目的で決まります。各社が「一般向け」「小型」として並べている機種なら、料金は数千円から1万円台に収まります。

買う前に試すだけなら、各社が一般向けとして置いている小型機で足ります。

• 風景や建物を撮る：Mini 5 Pro、Mini 4 Pro、Flip
• 手軽に試す：Neo、Neo 2。各社が最も安い価格帯に置いています
• 映像の仕事で使う品質を試す：Mavic 3 Classic、Mavic 3 Pro、Mavic 4 Pro。プロ向けとして分類され、料金も1万円台から2万円台になります
• 操縦の練習をする：ATTIモードに対応した機体。講習機関向けに貸し出している会社があります

機体が小さくても、飛行のルールは変わりません。屋外で飛ばす100g以上の機体は、重さにかかわらず登録の対象です。

カメラを積んだ空撮用の機体以外も借りられます。

• FPV機：ゴーグルを付けて、機体から見た映像を見ながら飛ばします。DJI Avata 360が1泊2日8,360円（税込）、ゴーグル付きのNeo 2のコンボが1日プラン5,500円（税抜）です
• 水中ドローン：水に潜らせて撮影します。長期のレンタルに限っている会社があります
• 陸上ドローン：地上を走ります
• 周辺機材だけ：予備バッテリー、交換レンズ、ジンバルカメラ、係留装置を単体で借りられる会社があります

FPV機は、画面や目視で機体を追う空撮用の機体とは操作の感覚が違います。買う前に試す意味が大きい種類です。

測量や点検に使う産業用の機体は、価格帯が1桁変わります。Matrice 4T（赤外線カメラ付き）が1泊2日57,420円（税込）、Matrice 350 RTKとZenmuse L2の測量セットが143,000円（税込）です。1か月以上の長期レンタルを法人だけに限っている会社もあるため、業務で使うなら申し込む前に条件を確かめましょう。機材と操縦者をまとめて外注する場合の費用は、ドローン撮影（空撮）の費用と依頼の流れにまとめています。

借りるか買うかの分かれ目

DJI Mini 5 Proの場合、1回5,500円で借りるなら20回目、1回13,000円なら9回目に、借りた合計が購入額を超えます。

DJI Mini 5 Proの定価は、DJIの公式ストアで106,700円です（単体、税込）。割引が入ると9万円台になります。

定価の106,700円で計算すると、次のようになります。

1回あたりのレンタル料	購入額を超える回数	そこまでの合計
5,500円	20回目	110,000円
7,480円	15回目	112,200円
13,000円	9回目	117,000円

5,500円と7,480円には往復の配送料が入っていません。そのぶん、実際の分かれ目はこれより早く来ます。

ただし、回数だけでは決まりません。買う場合は、本体の代金のほかに次の手間と費用がかかります。

• 機体の登録：1台900円（マイナンバーカードまたはgBizIDで本人確認をした場合）。登録の有効期間は3年で、更新が要ります
• 保険：借りる場合は賠償責任保険が付く会社が多い一方、買った機体には自分で加入します
• 保管と整備：借りる場合は、会社が整備した機体が届きます。買った場合は自分で行います

月に1回のペースで飛ばすなら、借り続けて購入額に届くまでは9か月から1年8か月です。年に数回しか飛ばさないなら、借りたほうが安く済みます。

筆者は、2017年の夏頃にPhantom 4 Proを買いました。レンタルは試していません。当時は機体の登録もリモートIDもまだ義務ではなく、手続きはいまより少ない時期でした。それでも、買ったあとにいちばん困ったのは、飛ばせる場所が思っていたより少なかったことです。

手元に来てから分かったことも多くありました。機体は想像より大きく、持ち運びには車が要ります。使っていないあいだの置き場所にも困りました。飛ばすと音も思った以上に大きく、人のいる場所では気軽に飛ばせません。部屋の中でホバリングさせたのはいい思い出です。ただ、外でどう使うかを具体的に考えられるようになったのは、機体が届いたあとでした。

借りて試せば、自分の生活圏に飛ばせる場所があるか、持ち運びや置き場所をまかなえるか、思っていた使い方ができるかを、買う前に確かめられます。安い買い物ではないので、まずは1回借りてみることを勧めます。

借りたドローンを飛ばす前に必要なこと

借りた機体でも、飛ばす人が負う義務は買った機体と変わりません。

機体の登録は貸す側が済ませていますが、飛行計画の通報と飛行日誌は、飛ばす人の義務です。

借りる側がすることを、航空法（昭和27年法律第231号）の決まりごとに整理しました。

すること	短期で借りる場合
機体の登録	不要（貸す側が済ませている）
リモートIDの搭載	不要（登録済みの機体に付いている）
飛行の許可・承認の申請	特定飛行をするなら必要
飛行計画の通報	特定飛行をするなら必要
飛行日誌の記載	特定飛行をするなら必要
技能証明（国家資格）	不要

特定飛行とは、飛ばす場所や飛ばし方によって、許可や承認が要る飛行のことです。空港の周辺、地表から150m以上の高さ、人口集中地区の上空で飛ばす場合や、夜間の飛行、目視の外での飛行、催し場所の上空での飛行などが当たります。

機体の登録とリモートID

屋外で飛ばす100g以上の機体は、登録が義務です。

2022年6月20日以降、無人航空機の登録が義務化され、登録されていない無人航空機を飛行させることはできません。

国土交通省ウェブサイト

貸し出す機体は、この登録を済ませたうえで貸されています。ドローンレンタルネットは「弊社所有のドローンは、全て機体登録が済んでおります。」、ドロサツ!!は「ドロサツ!!のレンタル・リース機材は全台機体登録が完了しています」と書いています。機体に表示する登録記号と、機体の識別情報を発信するリモートIDの機能も、貸す側が用意しています。

1か月以上の長期で借りるときは、扱いが変わることがあります。登録は1つの機体に対して、所有者と使用者を1者ずつ登録する仕組みだからです。

所有者とは、機体を所有している個人又は法人・団体（以下、「法人」）※を言い、使用者とは、機体を日常的に使用・管理している（使用責任・管理責任を有する）個人又は法人※を言います。

国土交通省ウェブサイト

国土交通省の資料は、A社が所有してB社が日常的に管理する例を「リース品等」として挙げ、この場合は所有者と使用者が分かれると説明しています。長期で借りるときは、使用者の登録をどちらが行うかを、貸す会社に確かめましょう。

飛行計画の通報と飛行日誌

特定飛行をするときは、飛ばす前に飛行計画を国土交通大臣へ通報します。

※　飛行計画の通報をせずに特定飛行を行った場合、航空法第157条の10に従い、30万円以下の罰金が科せられます。

国土交通省ウェブサイト

飛行日誌は、飛行、整備、改造の記録を残す帳簿です。特定飛行のときに備えていない、必要な事項を書いていない、うその記載をした場合は、10万円以下の罰金が科せられます。

各社の規約も、この2つを借りる側の責任としています。ドロサツ!!の規約は「事前に飛行申請の届出や関係各所への申告、飛行日誌管理の必要性を確認する責任を負うものとします。」と書き、会社から求められたときは飛行日誌を提出するよう定めています。

資格や免許は要らない

ドローンを飛ばすのに、資格や免許は要りません。国家資格である技能証明は、持っていると一部の飛行で許可・承認の申請が要らなくなる制度です。飛ばすための前提条件ではないため、レンタルで試す段階では関わってきません。

ただし、資格が要らないことと、手続きが要らないことは別です。特定飛行をするなら、飛行計画の通報と飛行日誌の記載は、資格の有無にかかわらず必要です。

ドローンを飛ばせる場所

借りてから困りやすいのが、飛ばす場所です。

人口集中地区の上空は許可が要ります。市街地の多くはここに含まれるため、自宅の庭でも許可なしには飛ばせません。

許可が要る空域は次の4つです。

以下の図で示す、「空港等の周辺」、「緊急用務空域」、「150m以上の上空」、「人口集中地区」のように、航空機の航行の安全に影響を及ぼすおそれのある空域や、落下した場合に地上の人などに危害を及ぼすおそれが高い空域において、無人航空機を飛行させる場合には、あらかじめ、国土交通大臣（申請先は飛行エリアを管轄する地方航空局・空港事務所）の許可を受ける必要があります。

国土交通省ウェブサイト

人口集中地区は、総務省統計局が定める、人が密集している地域です。国土地理院の地理院地図で、この地区を地図の上に重ねて確かめられます。

空域に加えて、飛ばし方でも承認が要ります。夜間の飛行、目視の外での飛行、人または物件との距離を確保できない飛行、催し場所の上空での飛行、危険物の輸送、物件の投下の6つです。

• 空港の周辺、人口集中地区、150m以上の高さに当たらないか
• 夜間、目視外、人や物件との距離、催し場所の上空に当たらないか
• 飛ばす場所の管理者に確認したか
• 重要施設の周りに当たらないか

土地の上空を飛ばすとき、常に土地の所有者の同意が要るわけではありません。国土交通省の事例集は、土地の所有権が及ぶ範囲は「利益の存する限度」とされるため、第三者の土地の上空を飛ばすのに常に同意が必要なわけではない、と整理しています。

一方で、公園と河川には管理者の決まりがあります。都市公園では条例などでドローンの飛行を禁止したり、許可が要る行為としたりしている場合があるため、公園の管理者への確認が要ります。河川でも、ダムなどの重要な施設の付近で飛行を制限している場合や、地域でルールを定めている場合があります。

国の重要な施設や大使館、自衛隊の施設、原子力事業所の周辺では、重要施設の周辺地域の上空における小型無人機等の飛行の禁止に関する法律（平成28年法律第9号。以下、小型無人機等飛行禁止法）により飛行が禁止されています。2026年7月14日の改正法の施行で、禁止の範囲は施設の周囲おおむね1,000mに広がりました。この範囲で飛ばすには、施設の管理者の同意などの例外に当たることに加え、飛行を開始する48時間前までに、管轄の警察署を経由して都道府県公安委員会へ通報する必要があります。

旅行先で借りるとき

旅行先で飛ばすなら、受け取り方と配送の日程を先に確かめましょう。

• モノカリは、全国16か所の空港で受け取れます。受け取り窓口は空港内の郵便局かヤマト運輸で、前日17時までの申し込みならレンタル開始日の午前中までに届きます
• ドローンレンタルセンターは、北海道、四国、沖縄、離島へは2営業日前に発送します。沖縄や離島では船便になる場合があります
• ドローンレンタルネットは、遠方地域が往復送料無料の対象外です

旅先へ直接送ってもらうか、自宅で受け取って持って行くかで、用意する日数が変わります。空港で受け取れば移動中に荷物を増やさずに済みますが、受け取り窓口の営業時間に間に合う日程が要ります。

海辺で飛ばすときは、補償の条件にも注意が必要です。ドローンレンタルネットは、海岸や海上の付近で使ったことによる腐食を「塩害」として、補償の対象外にしています。海の上で撮影して機体が傷んだ場合、修理費の全額を負担することになります。

飛ばせる場所の決まりは、この章の前半で挙げたとおりです。観光地では、施設や自治体が独自に決めている場合があるため、現地へ事前に問い合わせましょう。

海外で使うとき

海外での扱いは会社によって分かれます。借りた機体をそのまま海外へ持ち出せるとは限りません。

• ドローンレンタルネット：会社の事前の承諾を得れば持ち出せます。賠償責任保険を海外で効かせるには、追加料金を払って海外特約の手続きが要ります
• ドロサツ!!：事前の申告が要ります。保険は基本的に国内が対象で、海外に対応するのは一部の機体に限られます。借りる機体が対象かどうかは、申し込む前に問い合わせて確かめましょう。返送元は日本国内に限られ、国外からは返せません
• ドローンレンタルセンター：海外への配送はしていません

現地の法令を守る責任は、借りる側にあります。ドローンレンタルネットの規約は、次のように定めています。

海外でのレンタル機材の使用にあたっては、利用者の責任において、持ち出し先の国・地域の法令（ドローンの飛行規制、輸出入規制、電波法規制等）を遵守するものとします。当社は、海外の法令に関する助言を行う義務を負いません。

ドローンレンタルネット 利用規約

電波の規制は、国ごとに割り当てられる周波数が違います。日本国内向けの技術基準に適合していることを示す技適マークは、渡航先で使えることを保証するものではありません。渡航先で機体の登録や届け出が要る国もあります。

紛失したときの負担も重くなります。ドロサツ!!の規約は、海外での入国時の没収や税関検査中の押収を紛失として扱い、機材の購入金額の100%を賠償すると定めています。

海外で飛ばす予定があるなら、借りる前に会社へ相談し、渡航先の規制を自分で調べておきましょう。

補償はどこまで効くか

「安心補償付き」と書かれていても、無条件で守られるわけではありません。

墜落して壊した場合の自己負担には上限がありますが、機体を見失った場合は理由を問わず全額の負担になります。

補償の仕組みは、大きく2つに分かれます。

• 機体の補償：借りた機体を壊したときの負担を、決まった金額までに抑えるもの
• 賠償責任保険：他人にけがをさせたり、他人のものを壊したりしたときに備えるもの

機体を壊したときの自己負担

ドローンレンタルネットは、機種ごとに自己負担の上限を決めています。

機種	自己負担の上限（税込）
Neo、Neo 2	10,000円
Mini 4 Pro、Mini 5 Pro、Flip	12,000円
Avata 2、Phantom 4シリーズ	20,000円
Air 3、Air 3S	22,000円
Mavic 3 Pro	25,000円
Mavic 4 Proシリーズ	38,000円
Avata 360	40,000円
Inspire 3シリーズ	80,000円

ドロサツ!!は、壊したときの清算額に上限を付ける特約を、任意で用意しています。DJI Mini 5 Proの場合、1泊2日の5,500円に1,980円を足して7,480円にすると加入でき、負担の上限は破損で7,000円、水没で14,000円になります。Miniシリーズのほか、FlipとNeoシリーズも同じ額です。適用されるのは日本国内で使ったときに限られます。

モノカリとスカイシーカーも、補償が付くことは書いていますが、自己負担の上限をレンタルのページに出していません。同じ「補償付き」でも、負担の重さが分かる会社と分からない会社があります。上限の記載がなければ、申し込む前に問い合わせましょう。

補償が効かない場面

ドローンレンタルネットは、補償が適用されない場合を次のように挙げています。

機体の 紛失 （行方不明・水没・盗難等、理由不問）

塩害 （海岸・海上付近の使用による腐食等）

ドローンレンタルネット 安心レンタル補償・賠償責任保険

このほか、法令や規約に違反した飛行中の事故、悪天候やバッテリーの警告を無視した飛行、ドローンレース、危険な接近撮影、飛行ログを削除した場合も対象外です。輸送中や保管中の事故も、飛行中ではないため対象になりません。

紛失が補償の外になるのは、ドロサツ!!の特約でも同じで、実費の精算になります。一方で水没の扱いは分かれます。ドローンレンタルネットは水没を紛失に含めて対象外としていますが、ドロサツ!!の特約では14,000円までに収まります。水辺で飛ばす予定があるなら、ここを見比べましょう。

バッテリーやプロペラなどの消耗品は、販売価格の全額を負担します。送信機やモニターといった周辺機材は、修理できる場合で修理費の30%、修理できない場合や紛失した場合は販売価格の全額です。

賠償責任保険の対象になる人

他人へのけがや物の損壊に備える賠償責任保険は、多くの会社が料金に含めています。ドロサツ!!、ドローンレンタルネット、ドローンレンタルセンターは、いずれも保険金額を1億円、自己負担を5万円としています。

注意したいのは、保険の対象になる「第三者」の範囲です。ドローンレンタルネットは、借りた本人、従業員や関係者、操縦者、撮影スタッフ、出演者を第三者に含まないとしています。自分や仲間がけがをした場合、この保険では補われません。

誰が操縦するかも関わります。ドロサツ!!は、趣味で使う場合の保険の対象を申込者本人とし、本人以外が操縦するときは事前の問い合わせを求めています。友人と交代で飛ばすつもりなら、申し込む前に確かめましょう。

申し込みから返却までの流れ

早く返しても、料金は戻りません。ドローンレンタルセンターは「返却を前倒しにした分の料金は返金できません」と案内しています。

借りる前に確かめること

• 料金に往復の送料と補償料が入っているか
• 機体を壊したときの自己負担に上限があるか、いくらか
• 紛失、水没、塩害が補償の対象外になっていないか
• 自分の住む地域に配送してくれるか、何日前に発送されるか
• 予備バッテリーが何本付くか
• 借りる機体の登録が済んでいるか
• 延長とキャンセルの期限はいつか

自己負担の上限を確かめるのは、上限のない会社では機体の販売価格の全額を負担することがあるためです。紛失と塩害は、多くの会社で補償の対象外でありながら、海や山で撮影するときに起きやすい事故です。配送の日数は、旅行先で使う予定があるなら日程を左右します。

借りて試したうえで買うと決めたら、機体の登録と保険の加入は自分で手配します。登録はドローン情報基盤システム（DIPS2.0）から申請でき、マイナンバーカードで本人確認をした場合の手数料は1台900円です。